カジノは日本で違法？いつ合法になるの？ 2023年最新情報

オンラインカジノとは名前の通り、インターネット上（オンライン）で遊べるオンラインギャンブルのことです。ネットカジノ・オンカジなどと呼ばれることもあります。

オンラインカジノと比較して施設を構えるカジノをランド カジノと呼びます。

オンラインカジノはランドカジノと同様、実際にお金を賭けて、勝てば配当を引き出すこともできます。

世界的に流行っていて、様々な国の人たちが日々オンラインでカジノを楽しんでいます。

日本では違法であるように見せたいという政府の意向の元、危険なイメージを持たれる傾向にありますが、審査をクリアしライセンスを取り各国で合法に運営されています。

オンライン カジノについてよく知ることで、不安が解消されますので、このページではじっくりとオンラインカジノについて解説いたします。

各特徴別おすすめオンラインカジノ

• 総合１位のおすすめ　リリベット (Lilibet)
• 仮想通貨カジノおすすめ　BCゲーム (BC.GAME)
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• キャンペーン豊富　カジノデイズ (CasinoDays)
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おすすめのオンラインカジノ5選

順位	カジノ	特徴	ボーナス
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日本のカジノ事情2023 ～カジノ合法化編～

◍ カジノは日本でいつ合法になるのか？

2016年12月に通称「カジノ法案」と呼ばれる統合型リゾート(IR)整備推進法案ができました。「これで日本にもカジノが解禁になる！」と思われた方も多いようなのですが、実際には2023年になっても日本で設立されたカジノはゼロです。

そして今のところ、まだ店舗型のカジノを含めた賭博施設は日本で違法です（※オンラインカジノは除く）。競馬などの公営競技や、パチンコ、宝くじなど特定のギャンブルのみ特別法によって認められていますが、ルーレット、ポーカー、ブラックジャック、クラップスなどのカジノゲームでの賭け事は許されていません。

このページでは、「法案成立にも関わらずなぜまだ日本でカジノが解禁されないのか？」、「日本のカジノは何処でどんな内容の施設になるの？」、「国内客には入場料や入場制限があるって本当？」、「そもそもカジノは日本で成功するの？」など、日本のカジノ事情に関する様々な疑問に答えていきます。

◍ 現在日本でギャンブルができるカジノはオンラインカジノだけ

オーソドックスなカジノが日本についに出来ると話題な一方、インターネットの普及によって「未来のカジノ」と呼ばれているオンランカジノに日本でも近年注目が集まっています。今のところ、日本国内で事実上カジノギャンブルができるのはこのオンラインカジノだけです。

国内でのオンラインカジノ利用者は毎年急激に増加していますが、果たして日本では合法なのか？また、安全性には問題がないのか？・・・ずばり、オンラインカジノは事実上の違法にはあてはまりません。しかし、実際にオンラインカジノ関連で逮捕された事件も過去にあり、利用する前に必ず理解しておきたい日本の法律や、幾つかの心得ておきたい重要ポイントがあります。詳しくは「オンラインカジノは違法？」のページを閲覧ください。

なぜ日本のカジノは合法化に時間がかかる？

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まず、沢山の方が疑問に思われるのが、「カジノ法案」が成立したのになぜカジノが直ぐにできないのか？・・・ということ。

この法案によって、日本が国内にカジノを合法化させオープンしようとしているのは間違いないのですが、その具体的な内容について多少誤解があるようです。

◍ カジノ法案とは？

「カジノ法案」と通称呼ばれているこの法律ですが、本名が「※統合型リゾート(IR)整備推進法案」といい、単なる “カジノ解禁” を意味しているわけではありません。

IRとは、Integrated Resort（統合型リゾート）の頭文字になります。

カジノ法案の実際の内容は、「カジノが含まれた統合型リゾート（IR）を建てるために、新しい法律の設立や国の体制を整える準備をしていきましょう」という方針です。そして、このカジノ兼IR（統合リゾート）が建てられる場所は日本国内で3ヶ所のみと限定することが正式に決まっています。

特定複合観光施設区域整備推進本部事務局の資料

そもそも、日本の国会がなぜカジノ解禁を目指しているのかというと、カジノを含む「統合型リゾート（IR）」とよばれるリゾート施設を作り、観光客を誘致して経済を活性化させたいからです。

しかし、実際にカジノの合法化となると、ギャンブルに伴う「ギャンブル依存症」、「治安悪化」、「マネーロンダリング」などの深刻な問題が立ちふさがります。そこで、国はこれらの問題を回避するために、法律・体制をしっかりと準備したい・・・この全ての過程を行っていくと具体的に宣言した形が「カジノ法案」なのです。

※　正式名称は「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律」

日本人客には入場料と入場制限がある！？

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日本のカジノ法案の内容が、単なる “カジノの設立” ではなく、 “観光客向け統合型リゾートの設立” だというのは、実はとても重要なポイントです。

つまり、日本が提供したい対象は日本国内の人々ではなく、海外からの外国人観光客です。むしろ、「ギャンブル依存症」などの悪影響を防ぐために、自国民の利用はできるだけ減らしたいというのが政府の本音です。

そのため、日本人と国内在住者にはカジノを利用する際に月10回入場料6000円、週3回・月10回までの入場制限という厳しい制限が設けらることになっています。一方で、外国人観光客の場合は入場料は無料、入場制限もありません。

これらの点から、例えカジノが日本でオープンしたとしても、手軽で無駄な費用がかからないオンラインカジノの需要が今後さらに上がると予想されています。

 日本人・国内在住者に対するカジノ規制

入場料：　6000円

入場制限：　週3回・月10回まで

◍ 日本のカジノ規制は世界一厳しい！？

カジノと言えば、アメリカのラスベガスや、マカオなどをまず思い浮びますが、日本にできるカジノは「自国民に対する規制」という部分で、それらの有名カジノシティとはかなり異なってきます。

まず、アメリカ、マカオ、オーストラリアなどの国々では、自国民のカジノ利用に入場料や入場制限がありません。一方、韓国では入場料700円を微収し、利用回数も月15回まで。シンガポールの場合は入場料を8000円をとりますが、利用回数には制限がありません。これら他国の例と比べても、日本の入場料6000円、週3回・月10回までの入場制限というのは国際的にみてかなり厳しい規制だというのが分かります。

これらのネックがあるため、日本で実際にカジノができた際も、入場料や入場制限などの出費や縛りがなく、更にはインターネットさえあれば環境が整うオンラインカジノが今まで以上に日本で市場を拡大するのではないかと言われています。

 自国民に対するカジ ノの規制

国	入場料	入場制限
アメリカ	無料	なし
マカオ	無料	なし
シンガポール	8000円	なし
韓国	700円	月15回まで
オーストラリア	無料	なし
日本	6000円	週3回・月10回まで

カジノは日本にいつできるの？

さて、問題はいつ実際にカジノが日本にできるのかということ。カジノ法案が成立した当初は、東京オリンピックに合わせて2020年を目指していましたが、国内のカジノ設立に対する自治体の猛反対などもあり、法律を整えるのに大幅に遅れが出ています。

大阪万博に合わせて2025年にオープンと言われていましたが、コロナウィルス（COVID-19）の世界的大流行によりカジノ法案の進めは一旦停止されており、さらに遅れが出ることが見込まれています。

◍ カジノオープンの候補地は大阪？長崎？

前述したように、日本でカジノオープンが許されるのは国内で3カ所のみ。その候補地となっているのが、大阪（夢州）、長崎（ハウステンボス）の2つのロケーションです。

候補地は2023年内に正式決定される予定です。

 大阪夢州の利点

この中でも特に有力と言われているのが、大阪の夢州。大阪は2025年の万博との相乗効果を狙い、カジノ誘致を熱心に行ってきました。これが上手くいくと、関西エリア全体の経済活性化というメリットが見込まれます。

2022年にレオベガスグループを買収したことでも名前が知られてラスベガスを牛耳るMGMと区域整備計画を作成しています。

2020年代後半開業を目指しています。

大阪夢州　IR（統合型リゾート）プランイメージ

 長崎ハウステンボスの利点

しかし一方で、カジノ設立の目的が経済活性化なのであれば、関東や関西などの都心につくるのではなく、地方都市に建てて地域の活性化につなげるべきなのではという声が強まっています。

そこで注目が集まっているのが長崎のハウステンボスです。候補地のほぼ全てが地元の自治体とカジノ設立の合意が完全に得られていない中、長崎県はハウステンボス側ともほぼ合意ができています。

カジノオーストラリアと共同で区域整備計画を作成しています。

2027年開業を目指しています。

長崎ハウステンボス　IR（統合型リゾート）プランイメージ

 カジノは日本で成功するのか？

賭博は法律で違法とされているものの、パチンコ、競馬、競輪、宝くじなど、日本には事実上違法ではないいくつものギャンブルが存在します。特にパチンコの場合は、全国各地に店舗がかまえられており、その身近な性質から幅広い客層から人気を誇っています。

カジノの設立で「ギャンブル依存症」など様々な問題が懸念されていますが、既にパチンコ等の根強いギャンブル文化を持つ日本に、そもそもカジノは国内の客を収集することができるのでしょうか？得に、パチンコと違って、「カジノは日本全国で3カ所のみ」と非常に限られた環境での提供になるので、ますます疑問が高まります。

しかし、例えこのような条件であっても、間違いなくカジノは国内でも人気になり、日本のギャンブルを変える大きなムーブメントになると言われています。その背景には、カジノ独自の3っつの理由があるからです。

１．カジノは勝率が圧倒的に高い

まず、カジノの圧倒的な強みなのが、その高い還元率（ペイアウト率）です。還元率とは、単純に言うとプレーヤー側の勝利率のことで、例えば還元率100％のギャンブルの場合は、賭けた額と同等の額（100％）が勝利金として期待できるという意味になります。要約すると、このパーセンテージが高ければ高い程、プレーヤーに有利なゲーム・ギャンブルだということ。

この点で、カジノは他のギャンブルと比べても抜きん出ています。パチンコの還元率が80％前後、競馬が70～80％、宝くじは45％と言われている中、カジノは90～95％、更にオンラインカジノの場合は95％～98％と圧倒的な高さなのがわかります。

 還元率（≒ 勝利率）ランキング

1位 　オンラインカジノ	95％～98％
2位　カジノ	90～95％
3位　パチンコ・パチスロ	80％前後
4位　競馬	70～80％
5位　競艇・競輪	75％
6位　宝くじ	45％

２．ゲーム数と種類が豊富

もう一つのカジノの強みは、取り扱っているゲームの種類の多さです。現存するスロットの機種はフルーツスロットを含め数千種類以上に及ぶうえ、オンラインカジノなどではパチンコ・パチスロ好きの日本人用の機種も急激に増えています。

それ以外にも、カジノと言えば定番のポーカー、ブラックジャック、ルーレット、バカラなどのテーブルゲームも存在します。運だけでなく頭脳戦のゲームでもあるため、経験を積んだり攻略法を勉強することで、ゲームの勝ち負けが大きく左右してきます。この面白味は、他のギャンブルでは中々味わえません。

さらにオンラインカジノにおいては、これらのテーブルゲームをパソコンやスマホを通して、生配信・リアルタイムで実物のディーラーとプレイする「ライブカジノ」と呼ばれるサービスや、スポーツの試合結果を当てる「スポーツブック」と呼ばれるギャンブルも提供されており、日本だけでなく世界中で人気を集めています。

 日本人に人気のカジノゲームTOP5

1位　　ブラックジャック	➜ ブラックジャック無料ゲーム
2位　　ルーレット	➜ ルーレット無料ゲーム
3位　　スロット	➜ スロット無料ゲーム
4位　　バカラ	➜ バカラ無料ゲーム
5位　　ポーカー	➜ ポーカー無料ゲーム

３．オンラインカジノの存在

3っつ目の主な理由はオンラインカジノの存在です。オンラインカジノ市場の拡大は、年々加速しており、2024年には1142億ドル以上の成長が予測されています。この人気の背景には、オンラインカジノ独自の利点が非常に多いという事実があります。

スポーツ選手の賭博行為の逮捕などのニュースを頻繁に耳にしていると、日本でオンラインカジノは合法なのか心配になりますが、事実上オンラインカジノの利用は違法ではありません。

しかし、違法行為にはならないように幾つかの点を、利用する前に心得ておく必要があります。これについては、日本のオンラインカジノのページを参考にして下さい。

日本で最も人気の高いオンラインカジノ、ベラジョンカジノについてはこちら

オンラインカジノの利点

国内国外問わず年々人気が高まっているオンラインカジノですが、日本の今後のカジノ業界、またギャンブルスタイルそのものに大きな影響を与えると言われています。オンラインカジノ市場が発展している背景には、主に5つの大きな利点があるからです。

1．プレーヤーの勝利率が高いギャンブルの提供

まず一つ目は、前述したように従来の店舗型カジノを超える高さの還元率（≒勝利率）でゲームを提供しているという点。カジノやパチンコなどの運営側は、プレーヤー（お客）側が少々不利な条件のギャンブルを提供することで、利益を上げて経営を行っています。
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つまり、還元率が良いゲームの提供は、カジノ側の利益が少なくなるという意味になります。しかし、それでもオンラインカジノの経営が成り立つのは、実店舗を構えていないため管理費、人件費を大幅に節約できるからです。

2．インターネットさえあれば遊べるため便利で経済的

二つ目は、なんといってもオンラインで遊べるという手軽さ。パソコンやスマホなどのモバイル端末さえあれば、日本からでもインターネットに接続して数千以上の本場カジノゲームでギャンブルすることができます。

これは手軽さだけではなく、非常に経済的でもあります。例えば、交通費は全くかさまないですし、日本にカジノができた際も、6000円の入場料や月10回までの入場制限などを心配をする必要がないわけです。

3．ライブカジノやVRを駆使した臨場感

言わずもがなですが、オンラインカジノの唯一の難点といえば、実際に訪れないと感じられないカジノ独特の臨場感がないこと。海外のカジノに訪れたことがある方や、映画でラスベガスなどのカジノシーンに憧れがある方には、中々代えがたい要素であるかもしれません。　

ライブカジノの画面・スクリーン

しかし、この点においてもオンラインカジノは様々な技術を使って新しい臨場感・リアリティーを提供するようになりました。例えば、業界で大人気の「ライブカジノ」。ブラックジャック、ポーカー、ルーレットなどのテーブルゲームを生配信で実物のディーラーとプレイできるというサービスです。カメラ越しで本物のディーラーと対戦できるということで（プレーヤー側はカメラは必要ない）、始まって依頼圧倒的な人気を誇っています。

そして、最先端技術であるVR（ヴァーチャルリアリティー・仮想現実）もオンラインカジノは早速取り入れており、VR対応型スロットなどは、全く新しいカジノゲームのスタイルを確率してきています。

さらにテクノロジー開発が進めば、VRだけでなくAR（オーギュメントリアリティー・各超現実）を駆使した未来の体験型カジノやゲームに発展していくのは間違いありません。スピルバーグの映画の世界などが、現実になる日は遠くないかもしれません。

4．日本円や仮想通貨も使える

もう一つのオンラインカジノの強みは、あらゆる通貨を取り扱っているという点です。大した問題には思えないかもしれませんが、日本円をいちいち換金する手間や、換金レートや手数料を心配する必要がないため、かなりのストレスフリーになります。

その上、今注目されているビットコインなどの仮想通貨も受け付けているオンラインカジノも多いので、客層が更に増えています。

5．オンラインカジノ独自のボーナスとVIP制度

また、オンラインカジノは実店舗型のカジノにはないボーナスシステムとVIP制度を提供しています。例えば、ほぼ全てのオンラインカジノが取り扱っているのが初回登録ボーナスや初回入金ボーナスです。登録した際や初めて入金した際に、例えば400ドルのボーナスが貰えたり、スロットのフリースピンが貰えたりします。

VIP制度に関しては、カジノによってポイント制度を導入しているサイトも多く、溜まったポイントに応じて特典が貰えたり、溜まったポイントを現金に変換したりもできます。

その他にも、それぞれのカジノサイトが独自のボーナスイベントや様々なキャンペーンを提供しています。またオンラインカジノの中には、RPGゲームとカジノを合体させた斬新なスタイルのサイト（例：カジ旅オンラインカジノ）もあったりします。

なぜ破格のボーナス・VIP制度を提供できるのか？

これは、他のオンラインカジノサイトと差別化し、オンラインカジノの運営側が業界を生き残るために不可欠のマーケティング技術なのです。

オンラインカジノで提供されているゲームは全て、確率操作などがされていないか厳しい審査を受けた特定のゲームプロバイダーから仕入れています。もちろん提携しているゲームプロバイダーはカジノサイトによって多少異なってはいるのですが、同じプロバイダーのゲームであった場合は、どのオンラインカジノでプレイしようが内容は全く変わりません。

つまり、オンラインカジノはあくまでもプロバイダーのゲームをまとめて提供しているプラットフォーム。そこで、他のカジノサイトと差別化し顧客を獲得するためにできたのがこのボーナスシステムやVIP制度なのです。

日本のカジノ まとめ

カジノ法案の内容から、いつカジノが合法化されオープンするのか、また候補地などの詳細と、オンラインカジノ市場がどのように日本のカジノに影響するのかについて解説してきました。

おさらいすると、

‣ 2023年今現在はカジノを含む賭博はまだ違法（オンラインカジノを除く）

‣ 日本にカジノができるのは2025年以降

‣ カジノの候補地となっているのは主に、大阪、神奈川、長崎

‣ 日本人と国内在住者には6000円の入場料と週3回・月10回の入場制限がある

‣ オンラインカジノ市場は日本でも今後拡大されていく見込み

今後も、カジノ法案に新しい動きがあれば常時情報を更新していくのでお見逃しなく！

日本の詳しいオンラインカジノ事情（合法なのか？どのように始めればいいのか？等）は「オンラインカジノは違法？」のページをチェック。

2022年に警察庁が「オンラインカジノは犯罪」と告知した内容はちょっとおかしい！説明はこちらの記事でしています。