- オンラインカジノでプレイするのは不安。
- オンラインカジノでプレイしていることを人に知られたくない。
- オンラインカジノでプレイしたと言ったら違法じゃないのと言われた。
- IR法案でカジノができたらオンラインカジノも合法になるの？
- 2022年の誤送金事件はオンラインカジノでプレイしたから逮捕されたの？
など、オンラインカジノはパチンコやスロット、競馬や宝くじよりも、どこか後ろめたく感じる人も多くいます。その理由は
「合法か違法かがわからないから」
オンラインカジノが日本で合法か違法かというテーマは、オンラインカジノ業界では常に話し合われてきたことです。
2022年には警察庁が「オンラインカジノは違法」というウェブページを作ったり、違法に見えるような様々な取組が行われています。
しかし、いまだにオンラインカジノはプレイされていて、逮捕もされず、YouTubeチャンネルでも紹介されたり、テレビでコマーシャルが流れたり…
なんだかよくわからないですよね。
そんなあなたのはてなマークを解決するページがここにあります。
カジノトップ10（@Top10Jp）が詳細をご紹介します。
オンラインカジノってそもそも何？という方はこちらのページをご覧ください。
| 1 |  | Stakeのデイリーレース |  StakeCasino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2 |  | 最初の7日間 、15％レーキバック | Gamdom レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 3 |  | $33 入金不要ボーナス+ $1500キャッシュバック+100フリースピン |  CasinoSecret レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 4 |  | 200%の初回入金ボーナス＋200回フリースピン | Bons Casino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 2000円｜賭け条件 25回｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 5 |  | 100%の初回入金ボーナスを最高$500まで + 150フリースピン | Vera & John Casino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 $10｜賭け条件 20回｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 6 |  | 200％入金ボーナス + 250フリースピン | Ramenbet Casino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 ￥1500｜賭け条件 30回｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 7 |  | ￥1,500 現金ボーナス, ￥45,000 敗者復活ボーナス + 60 フリースピン | Mystino Casino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 ¥1500｜賭け条件 15回｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 8 |  | 7日間$1400までの20%キャッシュバック | Roobet Casino レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 $5｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 9 |  | 100% 最高 $500 + 250 回フリースピ | Casitabi レビュー | 今すぐプレー | 20歳以上｜最低入金額 $20｜賭け条件 20回｜責任あるプレーを｜T＆Cを適用 |
| 10 |  | 200% 最高 ¥200,000 + 200 回フリースピン |  JOYCASINO レビュー | 今すぐプレー | 責任あるプレイ |
オンラインカジノ 日本で違法？それとも合法？
近年、日本国内でも利用者が激増しているオンラインカジノ。
特に日本でもオンラインカジノの利用が増え、あるオンラインカジノの決算から読み解くと
2016年 約84億円
↓
2020年 約270億円
と約4倍に伸びています。日本の利用は他の国よりも伸び率がよく、続々と日本へ向けたサービスを開始するオンラインカジノが出てきています。
あなたの周りも意外とみんな口にしないだけで、オンラインカジノをプレイしているのかも…
それでも、今のところまだ日本はギャンブル・賭博を法律で禁止しているので、オンラインカジノ 日本では違法にあたるのではないか・・・と不安になるところです。
違法ではない
単刀直入にその答えを言うと、事実上、日本国内でオンラインカジノを利用することは違法ではありません。
違法になることは法律に反するわけですから、その法律がなくてはいけません。
現時点ではオンラインカジノに対しての法律がなく、そのため違法ではないのです。
合法でもない
それと同じ意味で、法律がないので合法とも言えません。
表現としては「違法ではない」が一番正しいのです。
賭博罪について
そこで気になってくるのが、日本では賭け事をしてはいけないという法律「賭博罪」について。オンラインカジノはこの法律に引っかからないのでしょうか。
この法律は何を対象としたものなのでしょう。
賭博罪には次の種類があります。
- 単純賭博罪
- 常習賭博罪
- 賭博開帳図利罪
賭け事をした本人に対する法律は、常習性がなければ「単純賭博罪」・常習性があれば「常習賭博罪」
カジノなど賭博場を運営する胴元に対する法律は、「賭博開帳図利罪」
そして前提として「賭博犯の捜査は運営側の検挙を目的とする」としています。
運営側を検挙しない限り賭博法が成立することはないということになります。
幾つかの注意点を守っていないとオンラインカジノの利用が違法行為になる、または違法行為と見なされる場合があります。実際に、オンラインカジノの利用方法を間違えて、過去に数回プレーヤーが日本で逮捕されてしまったケースもあります。
安全、安心に合法のオンラインカジノを利用するために、必ず知っておきたい知識をこの記事にまとめました。日本で起きたオンラインカジノ関連の逮捕事例も詳しく解説します。
違法なカジノ
賭博場開帳図利罪の対象となるため、日本国内で禁止されているのは下記のもの。
ランドカジノ
こちらは店舗型カジノを意味します。ラスベガスやマカオにある、きらびやかなカジノをイメージしていただくといいと思います。
ラスベガスなどにある通り、海外では合法としている国も多くありますが、日本ではランドカジノを運営することが禁止されています。
しかし、日本政府もランドカジノを合法とするために2016年にIR法案を可決しました。
複合型施設にカジノを設けるというもので、現在開設に向けて進行しています。
IR法案によるランドカジノについては、次の「違法ではないカジノ」項目で解説しています。
インターネットカフェカジノ
インカジはインターネットカフェカジノの略称です。
オンラインカジノ（オンカジ）と比較する際にインターネットカフェカジノ（インカジ）と呼び分けていますが、ちょっとわかりづらい名前ですよね。実際は全く違ったものです。
どの様な形態をインターネットカジノと呼ぶかというと、
普通のインターネットカフェの傍らで、オンラインカジノを利用して現金のやりとりを行う違法性の高いサービスです。
普通のネットカフェのようにパソコンが一人一台利用できるようになっており、お店側にお金を支払うと、その場でその金額分オンラインカジノに入金され、そのままカジノゲームでギャンブルができます。そして勝利金分をネットカジノを出る際に受け取れるというものです。
これは完全に違法の賭博行為に当てはまるので、絶対にインカジは利用しないようにしましょう。
実際に逮捕事例もあります。
ネットカジノとは
インターネットカフェカジノを意味するときもあれば、たまにインターネットを利用したカジノというくくりで使用され、オンラインカジノを意味することもあります。ニュースを見るときにはこの言葉のあやに気をつけましょう。
インカジ ≠ オンカジ
インターネットカフェの営業と見せかけて、客にオンラインカジノで賭博をする場所を提供し、実際に現金のやりとりを行う違法のサービス。
インカジは違法！絶対に利用しない
実際は日本で運営されているオンラインカジノ
オンラインカジノとして海外でライセンスを取得し、海外で登記していたとしても、実際の運営が日本で行われている場合、摘発の対象となります。
このパターンで過去にドリームカジノというオンラインカジノが摘発されました。
オンラインカジノは海外に拠点をおいているサービスであることが重要なポイントです。もし何かしらの胴元が日本にあると、摘発の対象になります。そのため、スポーツ選手が賭博に関与したニュースや、店舗型のカジノが摘発されたニュースなどは時々耳にするかと思います。
日本に何かしらの拠点があるオンラインカジノは違法だということ。本部が海外にあるのだとしても、支部が一つ日本にあれば完全な違法行為として見なされます。
日本で最も人気のベラジョンカジノなどを含め、今では沢山のオンラインカジノが日本語に対応しており、日本語のカスタマーサービスも提供しています。ほぼすべてのオンラインカジノでは、問い合わせ方法として、ライブチャット、Eメール、問い合わせフォームなどを受け付けていますが、万が一に日本の電話番号を問い合わせ先として提示しているようなサイトがあった場合は、こちらも利用するのを避けましょう。
違法ではないカジノ
将来：IR法案によるランドカジノ
2016年に統合型リゾート(IR)整備推進法案（通称カジノ法案）が成立し、日本にも店舗型カジノが将来的に設立されることになり、カジノに対する注目や関心はますます強まっています。
カジノ法案が可決した当初は、東京オリンピックに合わせた2020年頃に、日本発の店舗型カジノがオープンすると言われていました。しかし、自治体の反対などで大幅に遅れが出たうえ、今年に入ってコロナウィルスのパンデミックが起こり、具体的な見通しが立っていないのが現状です。
今のところ実際にオープン可能になるのは2026年以降だと言われています。
日本にできるカジノは規制が厳しい？
日本にできるカジノの特徴となるのが、規制が非常に厳しいということ。まず、カジノお店がオープンできるのは日本国内で3カ所のみ。そして、日本人と日本在住者は入場料6000円を支払わなければならず、更に週3回、月10回までという入場制限が課されるのも決まっています。
これら日本のカジノ法案に関する詳しい解説や最新情報は、こちらのページで確認できます。
この法案に基づいた店舗型カジノができれば、違法ではないカジノということができます。
しかしこれは店舗型カジノについての話であり、オンラインカジノはこの法律の対象とはなりません。
オンラインカジノ
オンラインカジノは現段階で違法ではないと言われています。
なぜオンラインカジノは賭博場開帳図利罪の対象にならないと言われているのでしょうか。
オンラインカジノの運営会社は全て海外を拠点としています。その拠点とする国で政府公認のライセンスを得て合法的に運営されています。上場企業もたくさんあります。
海外企業が日本語でサービスを開始したからと言って、日本国内でカジノを運営しているとは言えないため賭博場開帳図利罪にあたらないという判断がされています。
プレーヤー側が違法ではない理由
これには過去の事例を挙げるのが一番わかりやすいです。
「スマートライブカジノ」というオンラインカジノのケースです。「オンラインカジノ違法性を証明できなかった」事件として有名になりました。
日本人向けのオンラインカジノであることを理由に３名のプレーヤーが検挙されました。
この3人が特徴的であったのは、自身のブログ、ＳＮＳ、公のチャット等で、大きくオンラインカジノでのギャンブルについてを宣伝していた点です。また、スマートライブカジノというカジノサイトは非常に小規模で、かつ他のオンラインカジノと違い日本人のディーラーをライブカジノで提供し、ディーラーとの日本語での会話も可能にしてあったことなどは特別でした。つまり、日本人をメインのターゲットにしていたオンラインカジノではあったのです。
3名のうち、２名がとった行動
略式起訴という簡易的な手続きで罪を認めて少額の罰金を払えば開放するという提案に、それで済むなら…と承諾
残りの１名がとった行動
残りの1人は、法を犯していないという主張をして初めて裁判で戦う意向を示しました。
担当したのは、賭け事に関する法律の専門家「津田たかひろ弁護士」
津田弁護士の主張は
- 賭博罪とはそもそも運営側（カジノ側）を処罰が前提のため、プレイヤーだけを処罰するのはおかしい
- 運営は海外拠点のサイトなのに、日本で運営されていると見るのはおかしい
- スマートライブカジノ自体は海外の企業が合法的なライセンスを取得している
と主張。
そうすると、警察・検察側はそれまでの主張を一転させ、そもそもの起訴を取り下げる不起訴処分としたのです。この一件で、オンラインカジノの利用が事実上の「完全無罪」という世論、認識が日本で作り上げられたのです。
これをきっかけに、オンラインカジノをプレイすることは有罪に値しないという前例ができました。これ以降、オンラインカジノをプレイしたという理由だけで検挙されることはなくなりました。
この事件が起きたのは、ちょうど「カジノ法案」が可決した時期と重なり、何かしらの政治的な意図が背景にあったのではないかと巷で言われています。
しかし、これらの特筆するポイントがあったにせよ、逮捕までに至ったのは当時業界では衝撃でした。複数の法律家からも、この逮捕事例にかんしては警察側に批判の声が上がり、ジパングなどの海外のオンラインカジノからも非難の声明などが出せれました。
オンラインカジノ側が違法ではない理由
オンカジ側の見解（例ジパングカジノ）
他のオンラインカジノ様でのご遊戯にて逮捕者が出ている事についてでございますが、公開されている情報を精査すると、特定方向への誘導も感じられる部分もあり、また逮捕＝有罪（推定有罪）が全面的に押し出されている感があるかと存じます。
また現行法にて、オンラインカジノとして明確に定められていないと思われる状況下では、属人主義ではない賭博法の適用に疑問を感じるところであります。
この一連の件に総じて言えることでは有りますが、報道の文章から見る限り、現在日本の刑法で制定されている賭博法の解釈に当てはめる事は難しく、罪刑法定主義として禁じられている、類推解釈、拡大解釈の可能性があるかと考えております。
報道で出ているカジノが私どものブランドではない弊社として、今回行動を起こすことはできませんが、今後、弊社ブランドでの遊戯にて登録者が逮捕され、それが弊社ブランドと共に公表されることがあれば、貿易上の不公平を訴え、弊社保有ライセンス国を通じWTO（国際貿易機関）に問題提起することを考慮し、また名誉毀損にて当該国裁判所に向けて提訴する事も吝かではありません。
国際最高レベルの条件をクリアしている状況下、国際基準を無視して企業イメージを損なう行為があった場合法令に基づき対応を取る事も視野に入れなければならない状況になる可能性もございます。
要点を拾い上げると、
- オンラインカジノをプレイした人を賭博法に違反すると判断することに疑問がある
- 報道で書かれている違法という声は法律の拡大解釈にあたる可能性がある
- 自社ブランドから逮捕者が出ていないため行動を起こす段階ではない
- 自社ブランドのプレーヤーが逮捕された場合は、WTOに問題提起する
- 自社ブランドのプレーヤーが逮捕された場合は、日本の裁判所に向けて提訴する可能性がある
ちなみにこの見解を出したジパングカジノは、今も元気に運営中！
これまでのことをまとめると、オンラインカジノを違法と見せたい日本政府と報道機関が印象操作をしているけど、実際に法律に基づくと違法ということができないため、言い返さない人に処罰を、言い返されたら引き下がるという図になっています。
そもそも、パチンコはギャンブルなのに認められているのはなぜという疑問がある方はこちらの記事をご覧ください。
違法の誤解を招く行為・ケース
オンラインカジノ 日本での利用は事実上の違法ではないもの、具体的に「オンラインカジノは合法である」と記述された法律があるわけではないので、日本国内で以下のことを気を付けるようにしましょう。
オンラインカジノをルールにのっとって正しく利用すること（アカウントの貸し借りなどもしてはいけません）
- 念のためSNSやブログなどで自分のプレイ履歴などは公開しない
- 必要以上に個人情報はオンラインカジノ関連で公開しない
- 勝利金はきちんと納税する。脱税はいつだって違法。
- インターネットカフェカジノは絶対に利用しない。インカジはいつだって違法。
オンラインカジノの税金についてはこちらのページをご覧ください。
オンラインカジノの安全性
違法ではないことが分かったけれど、そもそもオンラインカジノ自体が安全なのかということも気になりますね。
オンラインカジノは実際にお金を賭けて、勝ったらお金をもらえる仕組みなので、きちんと安全に安心してプレイできるサイトを選ぶ必要があります。
どんなサイトが安全なのか…その見極め方をご紹介します。
【絶対】ライセンス付きのオンラインカジノを選ぶ
オンラインカジノを合法としている国は、世界で２００ヶ国以上あります。正式なオンラインカジノのサイトは、それぞれこれらの国の政府から厳しい審査を受け、政府公認のライセンスを取得した上で運営しています。このライセンス審査の中には、もちろん安全性のチェックや、イカサマや確率操作が行われていないかという査定が含まれています。
合法のオンラインカジノは、特定の国の政府から公認のライセンスを取得しています。特に信頼性のたかいライセンスは、マルタ共和国が発行する「MGA」（Malta Gaming Authority）や、キュラソー島（オランダ領）公認の「Antillephone License」、イギリスの「UKGC」（UK Gaming Comission）、などがあげられます。
運営ライセンスの発行もととして、最も有名で信頼性が高いのが、マルタ共和国、イギリスなどがあげられます。
ライセンスを取っていないカジノはそれ自体が違法です。
各サイトのライセンスは通常、サイトのページ下部に記載されているので、プレイする前に確認しておきましょう。
ライセンスの確かめ方
ライセンスの確かめ方は非常に簡単。訪れたオンラインカジノのサイトの下部に、取得されているライセンスそれぞれのロゴが表示されています。
それをクリックすると、ライセンス情報のページにジャンプできるので、ステータスが「Valid」(有効）になっているかを確かめましょう。
ライセンスのロゴがサイトで見つからなかった場合や、ステータスが「invalid」（無効）となっている場合は、そのオンラインカジノを利用するのは避けましょう。
※上記の例はカジ旅オンラインカジノの場合
オンラインカジノのライセンスの種類や内容についてはこちらのページをご覧ください。
他にも安全なオンカジを選ぶためには
- 第三者機関の監査を受けている
- 運営期間の長いカジノを選ぶ
- ネット上で口コミを確認する
- 日本に何かしらの拠点があるオンラインカジノではプレイしない
などのポイントがあります。
安全なオンラインカジノの選び方についてはこちらのページをご覧ください。
オンラインカジノと店舗型カジノを比較
オンラインカジノの利点と言えば、
- 還元率（≒勝利率）の高さ
- お得なボーナス特典
- ゲーム種類の豊富さ
- 手軽さ
- 依存に対するコントロールができる
など、独自のメリットが非常に多くあげられます。
還元率の高さ
Return To Player の頭文字を取ってRTPと呼ばれる利率です。
店舗型カジノはきらびやかでホテル併設、カジノによっては空港からの送迎付きなど、じゃんじゃんお金をかけて豪華な体験ができる場となっています。
その費用をカバーするのはもちろんプレーヤー。プレーヤーへの還元率はこれらのコストが加味された利率となっています。
それに比べてオンラインカジノは、ネット上で完結。店舗もホテルもいりません。
その分をプレーヤーに還元。RTPがランドカジノより高い設定となっています。
お得なボーナス特典
高めのRTPでの還元のほかに、ボーナスでも還元しています。
オンラインカジノはランドカジノに比べてボーナスが多く、少しの入金でもたくさん遊べる仕組みになっています。
ゲームのバラエティーが豊富
店舗型カジノでプレイできるブラックジャック、クラップス、ルーレットなどの定番のゲームはもちろんありますし、
日本のパチンコ・パチスロに似たスロット、ゲームセンターのようなシューティングゲームなどもあります。
手軽さ
幅広い種類のギャンブルが、外出することなくパソコンやスマホ等のモバイル端末たった一つで遊ぶことができます。
依存性に対するコントロール
オンラインカジノには独自のギャンブル依存症の対策があります。
ランドカジノで有名なシンガポール、韓国の店舗型カジノでは、自国民に対する入場料のチャージや入場制限を設け、ギャンブル依存症対策をしています。
それに対してオンラインカジノでは、依存症の症状の可能性を検知した場合、プレーヤーに忠告やアクセスに制限をかけるなどの対策が施されています。この効果は、ランドカジノの入場制限などによる対策よりも、はるかに優れている事が国際的に認められています。
つまり、従来のカジノに行くよりも、合法のオンラインカジノを利用したほうが安心、安全でもあるということです。
専門のBe Gaming Awareというサービスもあります。
まとめ
日本でオンラインカジノを利用した場合の違法性と、安心してオンラインカジノを利用するための重要ポイントについて詳しく解説してきました。
まとめると、まずオンラインカジノは事実上違法ではない。が、「合法」と明記する法律はまだないため、以下のことに気を付ける。
- ライセンスを取得している合法オンラインカジノを利用する
- 評価の高いオンラインカジノを利用する
- CasinoTop10などでレビューを確認する
- 日本に拠点が一部でもあるサイトは利用しない
- SNSやブログなどで自分のプレイ履歴などは公開しない
- 必要以上に個人情報はオンラインカジノ関連で公開しない
